『最近、地震が多いけれど我が家は大丈夫かしら？』

『子どもたちから実家の耐震リフォームを進められているけど、大掛かりなことはしたくないし・・・』

そんなお悩みありませんか？

今回は”耐震リフォーム”がどんなものか、安心して任せられる業者はどんな業者かなど、ポイントについて解説していきます。

目次

1. 耐震リフォームとは
2. 地震に強い家と弱い家のポイント
3. 耐震リフォームを考える建物の目安
4. 耐震リフォームと建て替えの比較
5. 耐震診断をしよう
6. 耐震リフォームの流れ
7. 耐震リフォームの注意点
8. どんな工事をするのか
9. 耐震リフォームの費用と工期
10. 実際の施工事例
11. 耐震に不安があるなら最初にこれをやろう！
12. まとめ

耐震リフォームとは

耐震リフォームとは、読んで字のごとく建物の耐震性を向上させるためのリフォームを指します。建物の中で弱い部分を補強して、大きな地震が来ても建物が崩壊せず命を守る、という考え方が大切です。

難しい言葉で言うと「極めて稀に発生する地震に対する倒壊の危険性に対して、評点1.0以上を確保することを目的としたリフォーム」となります。

評点とは建物の耐震性、つまり地震にどれくらい強いのかを客観的に示した数値のことです。「評点」は以下のように大地震で倒壊する可能性を4段階で判定されます。

つまり先ほどの「評点1.0以上を確保」ということは、大地震が来ても一応倒壊しない程度まで補強をするということです。ちなみに1.0だと震度６強で一応倒れないという判断となり、阪神淡路大震災でも一応倒れない建物になるのです。

地震に強い家と弱い家のポイント

地震に強いかの判断は『地震の揺れに対して、建物の安定性があるかないか』がポイントになります。例えば、南側には大きな窓ばかりで、北側には窓が一切ない建物を創造すると、バランスが良いか悪いかイメージが付くと思います。

ではここで、実際に地震に対しての強い弱いを判断するポイントをお教えしましょう。

上記に挙げたポイント以外にも、雨漏りやシロアリ被害による骨組みなどの構造材の劣化や増改築により梁や柱に手を加えている、などチェックポイントはたくさんあります。

耐震リフォームを考える建物の目安

次に、実際に耐震を考えた方が良い建物の目安をお伝えしていきます。あくまで目安になりますので、耐震にご不安のある方は「木造耐震改修技術者のいる会社」に相談してお家の現状を知ることがおすすめです。

リフォームを行う時期は明確にありませんが、木造住宅だと建築時期が1981年（昭和５６年６月）以前の建物は旧耐震基準という基準で建てられていることが多く、耐震リフォームをするかしないかの判断材料のひとつとなっています。

新築を考えるときもそうですが、ご自身が「耐震リフォームをしたい」と思った時が”そのとき”だと思います。耐震基準やこれから説明する補助金のタイミングなど、考える要因はいくつもあるのですが、最終的にはご自身、そしてご家族の方が「リフォームをしたい」と思ったときに行動へ移されるのがベストだと考えます。

耐震リフォームと建て替えの比較

耐震補強工事には、いろいろなやり方があります。。

1. 最小限の耐震補強を部分的に行う復旧型
2. LDKなどリフォームしたいお部屋と合わせて行う併用型
3. 間取りも外観も大きく変えるような積極型

耐震相談をされるお客様から「耐震リフォームと建て替えとどっちの方が良いですか」という質問を受けることがあります。ご家族の要望や予算、暮らし方によってどちらが良いかは変わってきます。メリットデメリット含め、確認したうえで判断していけるとベストです。

ここの挙げた理由はほんの一例です。ご家族の問題によって解消方法が変わるように、ベストな工事内容も変わります。費用対効果だけではなく、今のお家に対しての想いやどんな暮らしがしたいかなど、ご要望に合わせたご提案をしてくれる会社さんがベストですね！

耐震診断をしよう

耐震リフォームをする前に、ご自身がお住まいのお家の状態を知るところから始める必要があります。その第一歩が「耐震診断」です。

耐震診断ではお客様立会いの下、専門家が内観はもちろん、床下や屋根裏を１～２時間かけて調査します。そして図面を作成し、診断結果をご報告するという流れになります。

その他に床下を確認する際に、収納庫があるお家だと移動させたり、屋根裏を確認する際に脚立を建てる部分だけ家具を移動させたりをお願いすることがあります。診断に来る前に担当者にどういった準備が必要か確認すると良いでしょう。

国は「旧耐震基準」の木造建物（昭和56年以前の建物）について地方公共団体と協力し無料耐震診断を行っています。そのため各市町村の耐震診断の窓口（岐阜市の場合は建築指導課）に「無料診断を受けたい」と依頼する必要があります。依頼が完了すると県に登録されている木造耐震改修技術者を紹介され、診断へ進む流れが一般的です。

耐震リフォームの流れ

ここまでは耐震や無料診断について説明をしてきました。次は無料診断を申し込んでから工事完了までの流れを大まかにつかんでおきましょう。

以上が耐震リフォームの流れとなります。工事期間は耐震補強工事の規模によって、その他のリフォーム部分の規模によって全く変わります。リフォームは住みながら工事を進める場合が多いため、必ず工期の確認をしましょう。工事期間が長い場合やお家の主要部分をリフォームする場合には仮住まいの計画も必要になることがあります。

耐震リフォームの注意点

耐震リフォームはお家の耐震性能を向上し、安心して生活ができることが最大メリットですが、いくつか注意することもあります。

ここでは大きく３つ注意点として挙げましたが、ご依頼いただいた場所や建物によって注意事項は様々です。依頼された業者と打ち合わせを繰り返しながらひとつずつ解消していきましょう。

どんな工事をするのか

一言で「耐震リフォーム」といっても規模によってその金額や工期など様々であることはお伝えしてきました。ここでは実際にどんな工事をしていくのか詳しく見ていきたいと思います。

ちなみに部分的な耐震リフォームを行った場合、既設と新設の壁がちぐはぐになりお家のデザインが崩れないか、というご心配をされることもあります。一つの例としてアクセントとして全く違う壁紙をチョイスすると、今までと雰囲気が変わり、既設新設があまり気にならなくなります。改修部分との違和感を無くしてインテリアとして見せるといった完成時見える部分のコーディネートも重要ポイントですね。

耐震リフォームの費用と工期

耐震リフォームの費用は規模や個所数によって、そして付随するリフォーム工事によって違うため、新築のように「○○万円/坪」と表すことが出来ません。実際に現地調査へ行って、現況を確認してから費用のご提示となります。

コストを抑えようと思うと部分改修で100万円代の工事もあれば、フルリノベーションで間取りも変えようとすると大掛かりで新築を建てるのと同様の金額が掛かることもあります。また工期も規模が大きくなれば日数がかかります。

また部分改修などの工事内容によっては、耐震性能の向上が難しく補助金が申請できない、といったこともあります。補助金によって工期（申請日や報告日）や金額（申請費用や仕様のグレードアップ）が変わる可能性もあります。補助金ありきでの計画ではありませんが、どのような補助金があって自分たちが使えるのかは必ず確認しましょう。

実際の施工例

耐震に不安があるなら最初にこれをやろう！

最後に「最初にこれだけはやろう」をお伝えします。それは・・・

依頼する建築会社を決めよう！

です。いろいろ耐震リフォームについてご説明をしておきましたが、ほとんど建築会社と一緒に考える、そして決めていくことになります。信頼のできる建築会社、担当者と自分たちに合ったリフォームをしていくことがベストです。

耐震を考えるなら「木造耐震改修技術者」がいる会社で補助金の取得が可能であったり、過去に同様の施工例があり提案が多かったりと、目に見える要素も重要ですが、担当者の方とのコミュニケーションの取りやすさだったり、対応の早さだったりと目に見えない要素も外すことはできません。

まとめ

今とても関心が高まっている『耐震』について解説をしてきました。ですが、新築同様「どういった暮らしがしたいか」はご家族でしっかり話し合っていただく必要があります。不安な要素をあぶりだし、その解消方法が耐震でありリフォームになるという場合は、ぜひ信頼できる建築会社へ依頼してください。

今回のお話は本当にさわりの部分の解説となりましたが、皆さんの家づくりのヒントに少しでも慣れれば幸いです。気になることがありましたら、いつでもお知らせください。